CORPORATE SOCIAL RESPONSIBILITY CSRについて
CSRについて
グリーンクロスは、安全機材・保安用品の販売及びレンタルを通じ、近未来における総合安全産業の興産へ向かって
・労働災害や交通災害を未然に防ぐ「完璧な安全環境の構築」
・高度に発達した社会の要求に応じる「快適な労働環境の創造」
・未来へと継続してゆく社会のために「自然との調和への美しい環境づくり」
を目標とし、理念に基づいた営業活動を推進してまいります。
すべての分野における、多様かつ緊要な環境へのニーズに、より的確に、よりスピーディにお応えすることが我々の掲げる総合安全産業という目標であり、我社の「CSR =社会的責任」です。
環境社会への責任
環境負担低減の推進
私たちは豊かな生活、利便性の高い社会を求めそして築いてきました。その結果、二酸化炭素などの温室効果ガス排出量と自然吸収量のバランスがくずれ地球温暖化による様々な問題を抱えることとなりました。
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この問題に対し、まず私たちができることとして、
・太陽光をバッテリーに充電し利用できるソーラー式製品
・適正な回収リサイクル基準を満たしたエコマーク認定消火器
・資源の有効活用として間伐材を使用した看板やプランター
など、環境配慮型製品のレンタルと販売を推進しています。
また、水や太陽光に強く、かつニオイが少なく人や作業環境に優しい性質を持った低溶剤系インクを使用することにより、サインメディア商品の耐久性を高めると共に、取り扱い上での安全性向上に配慮しております。
グリーンクロスでは、「持続可能な社会」を目指すべく、「CO2排出の少ない社会」「循環型社会」「自然共生型社会」の確立に向け、身近なところから始めることが第一歩だと考え、実行してまいります。
持続可能な社会とは
環境への負担が低減された社会経済活動が営まれ、「循環」と「共生」を基調とし、世代を越えて環境・経済・(人間)社会、3要素のバランスが取れた社会。「持続可能な社会」を実現するためには、資源・エネルギーの大量使用に依存した大量生産、大量消費、大量廃棄型の生産と消費を前提とする社会のあり方から脱却するため、生活様式や事業活動のあり方など社会全体にわたる変革を行う必要があります。
お客様への責任
品質の向上と商品開発
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グリーンクロスは事業活動を通じ、安全環境の構築、快適な労働環境の創造に向けて、市場動向を的確に捉えたご提案を行ってまいります。
お客様の安全はもちろんのこと近隣の方々が安心して生活できる環境を、誠実かつ迅速に提供することを心がけ顧客満足度向上を目指しております。
海外から輸入する製品についても、現地にて、安全性・耐久性を厳しく検査するとともに、生産性向上に努め、適正な価格でお届けできるよう努めております。
サービス向上と新しい市場の創造
私たちは、お客様からのご意見・ご要望を、更なるサービスの改善と向上のための貴重な財産と捉え、管理と対応に最善を尽くしております。社内からの情報も、情報企画提案という形で毎月、全従業員より募り、商品開発・サービス普及の促進のために活用しております。
さらに法律及び条例、多発傾向にある障害などを多くのお客様に迅速に案内することで、災害の未然防止に取り組んでいます。
今後も企業倫理に反することなく、皆様の高いご期待とご要望に誠心誠意お応えすることで、お客様との更なる信頼関係を確立してまいります。
従業員への責任
人材育成
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グリーンクロスは従業員を大切な「人財」として育てるため、自己啓発とスキルアップを支援しております。
・当社研修所で行う新入社員研修
・従業員が自ら選択して受講できる通信教育制度
・九州生産性大学など、外部機関と連携して行う人材育成プログラム
などをはじめ、様々な支援制度を設けております。
本来持てる能力を本来あるべき自然な形で発揮し、社会全体に貢献することが、従業員それぞれの充実した人生創造へとつながります。
公正な人事処遇制度
グリーンクロスには、従業員それぞれが、月ごとの行動と業績を振り返り、自己評価する制度があります。
その評価をもとに、長所や改善点を上長との面談によって相互理解を深め、翌月の目標設定や能力開発へと反映させてゆきます。
自己評価に加え、タスクの遂行力と組織開発への貢献を多段階評価し、透明性や公正さを重視した総合評価を行うことで、給与、昇進、賞与、配置及び教育訓練の適正化を図っております。
CSRサプライチェーンガイドライン
グリーンクロスグループと供給先となるサプライヤが企業の社会的責任(CSR)を果たしていくために取り組むべき事項についてガイドラインを策定しました。
グリーンクロスグループでは、上記「CSRサプライチェーンガイドライン」をお取引にあたっての重要な事項ととらえており、本ガイドラインの取り組み状況を定期的に確認させていただきたいと考えております。
サプライヤーの皆様におかれましては、当グループのサプライチェーンガイドラインを確認並びにご理解いただき、お取引きいただけますようお願い申し上げます。